ジャニーズ事務所が故ジャニ―喜多川氏の性加害を認めて以来、メディアでジャニーズ関連の報道を見ない日はありませんね。でも、視聴者の皆さんの中には、すでに加害者のジャニ―喜多川氏が死去して新たな性加害が起きる可能性は低いのに、いつまでジャニーズ事務所を叩いているんだろう？と食傷気味の人も多いのではないでしょうか？実は、ジャニーズ叩きが止まない理由はジャニーズ事務所の対応うんぬん関係なく、大手新聞メディアの都合によるところが大きいと考えられます。
ネット検索激減で瀕死の新聞社
大手メディアがジャニーズ事務所を叩き続ける理由は、それにより新聞が売れ、テレビが視聴されネット検索数が上昇するからです。ただ、それにしてもジャニーズ糾弾一色のこの現状はあまりに目に余り、なぜ、こんなにジャニーズを必死に叩くのか不思議に思いますが、その背景には、コロナ禍以後の新聞部数の激減とネット集客の激しい低下があったと推測できます。
google検索エンジンが変化
ここ数年でグーグルの検索エンジンのアルゴリズムが変化、情報の信頼性を高める名目で、権威性を重視するようになっています。その結果、中小企業や個人ブログは軒並み、検索順位を下落させ、上位には官公庁しか出てこなくなりました。それは大手新聞でも同じでweb媒体のアクセス数が激減します。それでも2020年のコロナ禍では、巣籠り需要と新規陽性者数で大きなアクセスを稼いで延命していました。
コロナが明けるとアクセス数激減
しかし、2023年に入りコロナが明けるとアクセス数が数十分の一に激減します。現在は、2022年から始まったウクライナ戦争の情報で何とかアクセス数を確保している状態です。それに加え、2022年からの1年間で日本の大手新聞社で、新聞の実売部数が激減、全体では200万部も減少し、ネット検索減少と併せてダブルパンチとなりました。
次のスキャンダルが出るまでジャニーズ叩きは止まらない
ただ、ウクライナ戦争も膠着状態が続き、さらにウクライナが雨季と冬に入る事で目新しいニュースも出にくくなりました。大手新聞が困っている時に、降って湧いたのがジャニ―喜多川性加害問題だったのです。日本人なら誰でも知っているジャニーズ、人気も高いがアンチも多いジャニーズ事務所の、どちらかと言えば終わった不祥事に新聞メディアは飛びつき、ジャニーズ関連のネット検索数は急増しています。大手新聞は、次の延命策を見つけるまでジャニーズ問題を続けたいというのが本音であり、それまでは視聴者に飽きられては困るのです。
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