幕末の日本は、イギリスが薩長側を支援する一方で、フランスは幕府を支援しました。
この記事ではフランスが幕府を支援した経緯と理由について取り上げます。
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監修者
kawauso 編集長（石原 昌光）
「はじめての三国志」にライターとして参画後、歴史に関する深い知識を活かし活動する編集者・ライター。現在は、日本史から世界史まで幅広いジャンルの記事を1万本以上手がける編集長に。故郷沖縄の歴史に関する勉強会を開催するなどして地域を盛り上げる活動にも精力的に取り組んでいる。FM局FMコザやFMうるまにてラジオパーソナリティを務める他、紙媒体やwebメディアでの掲載多数。大手ゲーム事業の企画立案・監修やセミナーの講師を務めるなど活躍中。
コンテンツ制作責任者
おとぼけ（田畑 雄貴）
PC関連プロダクトデザイン企業のEC運営を担当。並行してインテリア・雑貨のECを立ち上げ後、2014年2月「GMOインターネット株式会社」を通じて事業売却。その後、「はじめての三国志」を創設。戦略設計から実行までの知見を得るためにBtoBプラットフォーム会社、SEOコンサルティング会社にてWEBディレクターとして従事。現在はコンテンツ制作責任者として「わかるたのしさ」を実感して頂けることを大切にコンテンツ制作を行っている。キーワード設計からコンテンツ編集までを取り仕切るディレクションを担当。
この記事の目次
フランスが幕府を支援した理由とは？
フランスが幕府を支援し始めたころ、
小栗忠順が幕府の財政立て直しを指揮していました。
小栗は駐日フランス公使ロッシュの通訳と親しかった
旧知の栗本鋤雲を通じて、フランスとのつながりを持ちました。
製鉄所を建設する予定で、当初アメリカ人の技術者を招聘することを考えましたが、
当時アメリカは南北戦争で余裕がありませんでした。
結果としてアメリカ人は減りフランス人技術者中心の招聘となりました
小栗はフランスの支援を得られたので、財政再建と軍事力強化に力を入れます。
具体的には、海軍力強化のため44隻の艦船を購入しました。
艦船以外では大砲や銃を大量に購入しています。
この幕府の購入について、ロッシュはフランス政府に報告書を送りました。
報告書の内容は次の通りです。フランスが幕府の支援を拒絶すると、
貿易上で不利になり損害は大きいと政府に報告しています。
また、日本の炭鉱は豊富であることから、
フランス人技師の手で開発されれば優位に立てる可能性があることも指摘しています。
幕府が強くなる前に、薩長が早急な武力倒幕を目指した理由
幕府の財政再建を担当していた小栗忠順はフランスの支援を得られたことにより、
製鉄所の建設と軍事力を強化しました。
幕府はフランスの支援を得られたので、44隻の艦船と大量の大砲や銃の購入などで
急速に強くなり始めていました。
当時、幕府は短期間で東洋一の艦隊を作り上げることに成功しました。
短期間で東洋一の艦隊を作った小栗の手腕について、
薩長は認めざるを得ない状況になりました。
薩長はこの小栗の手腕を警戒し、倒幕を急ぐことになりました。
富国強兵を進める小栗 その時ロッシュは
小栗忠順はフランスの支援を得て横須賀製鉄所の建設と
株式会社兵庫商社の設立に力を入れました。
兵庫商社は大阪の有力商人から100万両という資金出資を受け設立された会社で、
当時の設立資金としては別格でした。
日本初の本格的ホテルである築地ホテル館の建設も始めます。
当時、小栗はロッシュとともに日本各地を旅しています。
1868年1月1日にアメリカ・イギリス・オランダ・フランス・ロシアと結んだ
修好通商条約で開港することになった神戸港を視察しています。
そして幕府崩壊フランスが最後までこだわった「蝦夷地」の真実
幕府はなぜフランスから大量の借金という形で資金援助を得ることができたのか。
なぜフランスは幕府の支援を続けたのか。ここではこれらの疑問について考えます。
小栗忠順は富国強兵に600万ドルにものぼる借款契約をしました。
なぜ借款契約ができたのか。理由として蝦夷地を担保としていたことが挙げられます。
当時、蝦夷地は間宮林蔵らが探検したことがあるだけで、幕府の直轄領は函館辺りまででした。
蝦夷地は開発されていなかったことから、小栗とロッシュは
今後の経済発展が見込めると考えたのかもしれません。
対日貿易について、アメリカは南北戦争で貿易をする余裕がなかったため、
イギリスが対日貿易でほぼ独占していました。
フランスは対日貿易で特に生糸の貿易で独占することを狙っていたと考えられます。
ロッシュは幕府に国政改革案も提案しています。
その改革案は内閣組織の採用で、重要国務は閣議で決定します。
人材の抜擢もすすめたので、優秀であれば大名はいうまでもなく
旗本の中からも登用されました。
幕末ライターオフィス樋口の独り言
今回は小栗忠順の富国強兵政策について取り上げました。
小栗の政策は後の明治維新につながるものであることが分かりました。
この記事では、大政奉還後の小栗忠順について
取り上げることができなかったので、別の記事で取り上げたいと思います。
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